おまとめローンによる借り換えの向き不向き

おまとめローンを考える場合、複数の借入先からお金を借りているケースが大半です。
では、何件の借入れがあるとおまとめ・借り換えを考えるべきなのでしょう。

借入れ件数が4件以下の場合

借入れ件数5件というのは、おまとめ・借り換えをするにあたってのひとつの目安です。
一般的に借入れ件数が4件以内であれば、おまとめローン・借り換えの専用ローンはもちろんのこと、より金利の低い銀行のカードローンなどの利用も選択肢として考えても良いでしょう。

ですので、あまり「おまとめローン・借り換えローン」という言葉にとらわれず、最終的に総返済額を低減できるよう、金利の低いローン商品も積極的に視野に入れて比較検討されることをおすすめします。

借入れ件数が5件以上の場合

おまとめローン・借り換えローンを申し込んだ際に、審査の大きな基準のひとつは借入金額ではなく、借入れ件数です。

たとえば、1つの金融機関から100万円を借りている人と、2つの金融機関からそれぞれ30万円を借入れている人がいるとします。
この場合、金融機関からの信用が高いのは前者のほうで、後者は信用が低いため、各金融機関の限度額が低い、と見らる傾向があるのです。

また、銀行は借入れに際して他者借入れ件数に一定のラインを設けている場合がありますので、借入れ件数の多い方には、おまとめ専用ローン・借り換え専用のローン商品がおすすめです。

複数の金融機関からの借入れや、高い金利での借入れがある場合に、おまとめ・借り換えが必ずしも常に得策なわけではありません。おまとめ・借り換えをしたことによって、金額によってはむしろ損になるケースも存在します。
では、借入金額とおまとめ・借り換えの判断は何を基準に行えばよいのでしょうか。

繰り上げ返済時の手数料条項を必ずチェック

ローンのおまとめ・借り換えは、既存の借入れを新たに借入れたお金を使って、期日を前倒して返済することになり、これを一般に「繰り上げ返済」といいます。

繰り上げ返済は、借り手には総返済額を低減する非常に魅力的な手段である一方、貸し手である金融機関にとっては、将来発生する予定の利息相当分の利益を早期返済により失うという結果をもたらします。
そのため、繰り上げ返済に手数料を課している金融機関やローン商品も存在します。

現在の借入れに繰り上げ返済手数料の条項があるのに、これに気付かずにおまとめ・借り換えをして、手数料の分だけ損をした、などということのないよう、ローンのおまとめ・借り換えをお考えの方は、現在の借入れの契約内容を今一度ご確認を。

繰り上げ手数料を支払ってもおまとめ・借り換えでお得になるケース

既存の借入れに繰り上げ手数料の条項がある場合は、おまとめ・借り換えはしない方がよいのでしょうか？
必ずしもそう言い切れるわけではありません。

繰り上げ手数料の有無にかかわらず、おまとめ・借り換えでお得なケースというのは総返済額と反比例の関係にあります。
つまり、まだ借入れたばかりであったり、複数の金融機関からの借入れがどれひとつ完済していない場合のように、返済しなければいけない額が大きければ、繰り上げ手数料を支払っても総返済額の低減は可能です。

逆に4や5の金融機関から借入れがあり、返済日も金利もばらばらで把握しきれない場合でも、あと半年も返済すればすべての返済が終了するようであれば、たとえ繰り上げ返済の条項がなくても、おまとめ・借り換えはしない方が無難です。
というのも、ローンは新規借入時に事務手数料が必要な商品も多く、身分証の交付も無料ではないなど、メリットが大きいとはいえないからです。

以上、おまとめ・借り換えの適・不適について説明してきましたが、おまとめ・借り換えを行う場合に、契約内容で大き損得が異なることがお分かりいただけたでしょうか。
これらの事実を前提におまとめ・借り換えのローン商品をお選びになれば、失敗する可能性もぐんと減ることでしょう。